家を買うタイミングはいつ?失敗しない判断基準とライフプランの作り方

夫は「家賃がもったいないから早く買いたい」と前のめりですが、私は貯金も少なく、子どもが生まれたら収入がどう変わるかもわかりません。焦って決めて、ローンや間取りで後悔したくないのですが…

周りの友人も家を建て始めたし、物件価格も金利も上がっていると聞くと、待っている間に買えなくなる気がして焦ります。かといって、焦って決めて何十年もローンに縛られるのも怖くて…
結婚して賃貸で暮らし始めると、家を買うタイミングはいつがよいのか迷う方は多いでしょう。家を買うタイミングに全員共通の正解はなく、買ったあとに住宅ローンの返済や住まいの広さで困らないかが判断の軸になります。
失敗を避けるためには、まず自分たちの将来の収支を見える化したうえで時期を決めることが必要です。
本記事では、ライフイベント別の買い時や見誤ったときの失敗例を紹介したうえで、家を買うタイミングを判断する方法を解説します。
- ライフイベント別に見る家を買うタイミング
- 家を買うタイミングを見誤った場合の失敗3パターン
- 家を買うタイミングを自分たちの数字で判断する方法
自分たちはいつ買うべきか判断できるようになるので、ぜひご一読ください。

ライフイベント別に見る家を買うタイミング

周りが家を買い始めると、自分たちも動くべきか焦る方は多いでしょう。家を買うタイミングは年齢ではなく、以下4つの節目で考えると整理しやすいです。
- 購入のピークは30代の結婚・出産期にある
- 結婚直後は家族の計画が固まってからでも遅くない
- 妊娠・出産前後は必要な広さが見えてくる
- 子どもの入園・入学前は転居の負担が少ない
自分たちが今どの節目にいるかを確認する参考にしてください。
購入のピークは30代の結婚・出産期にある
初めて家を買う世帯は30代が特に多く、国土交通省の調査では一次取得者の4割前後を占めています。30代は結婚や出産が重なり、家族の人数と働き方が見え始める時期だからです。
実際に、初めて住宅を取得した世帯の世帯主の年齢を以下の表にまとめました。
| 住宅の種類 | 30代の割合 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 注文住宅 | 47.1% | 40.3歳 |
| 分譲戸建住宅 | 47.8% | 37.3歳 |
| 分譲マンション | 43.4% | 40.5歳 |
| 中古戸建住宅 | 38.0% | 41.3歳 |
| 中古マンション | 35.8% | 42.0歳 |
注文住宅は全国、他の住宅は三大都市圏の調査結果です。平均世帯年収は注文住宅で828万円、中古戸建住宅で697万円と、住宅の種類で130万円ほどの差があります。
年収が平均に届かない場合でも、中古住宅を含めれば選択肢が残るのが実情です。結婚2年目で20代後半から30代前半の夫婦であれば、平均に比べて早い側に入ります。
焦って決めるのではなく、次の節目までを準備期間に使う考え方もできるでしょう。準備期間には頭金の目標額と出産などの予定を書き出しておくと、節目が来たときに判断しやすくなります。
結婚直後は家族の計画が固まってからでも遅くない
結婚直後は、子どもの人数や共働きを続けるかが決まってから家を買っても遅くありません。決まっていないまま買うと、住まいが合わなくなる恐れがあるためです。
間取りと立地は家族構成と通勤先で決まるため、前提が変わると買い直しは難しいです。例えば、結婚2年目の夫婦が子どもは2人と決めて3LDKを買ったとします。
この場合、数年後に妻が時短勤務になっても返済額は変わらないため、家計のゆとりが減るのが難点です。逆に、子どもをもたない前提で2LDKを選ぶと、出産後に手狭になります。
結婚直後に買う場合は、子どもの人数と働き方、親との同居の有無の3点を夫婦で先に話し合っておきましょう。決まっていない方は、1〜2年ほど賃貸で暮らしながら貯蓄を増やす選択も有効です。
妊娠・出産前後は必要な広さが見えてくる
家族の人数と暮らし方が定まる妊娠・出産の前後は、間取りの失敗を避けやすい時期です。子どもの人数が見えると、必要な部屋数と収納量を具体的に数えられます。
一方で、出産直後は家計と体調の両方に負担がかかる点は無視できません。以下の3点が揃っていれば、出産前後でも購入に踏み切りやすいです。
- 産休や育休中の収入減を織り込んだ返済計画
- 入居時期と出産予定日の間隔
- 夫婦どちらかの通勤時間の短縮
例えば、1人目の出産予定が半年後であれば、入居を出産の3か月前までに済ませると引っ越しと新生児の世話が重なりません。妊娠中の方は、契約から引き渡しまでの期間を販売会社に確認し、出産予定日から逆算して内見の時期を決めましょう。
逆算せずに進めると、引っ越しが産後すぐに重なり、体調の面で無理が出やすくなります。
子どもの入園・入学前は転居の負担が少ない
子どもの入園や入学の前は、転校や園の変更を避けられるため、家を買うタイミングとして選ぶ家庭が多いです。学区と通園先が決まれば住むエリアが絞られ、立地の失敗も減らせるのが利点です。
具体的には、小学校入学の1年前に学区内で物件を探し始め、入学の半年前までに入居する流れであれば、子どもは友達と同じ学校に通えます。ただし、入学直前は人気エリアの物件が動きやすく、希望の条件で見つからない場合もあります。
入学の1年半前には探し始めると、候補を比べる余裕を残せるでしょう。子どもが未就学の方は、入園・入学の時期から逆算した準備が有効です。
家を買うタイミングを見誤った場合に起こりうる失敗3パターン

買ったあとに後悔しないか不安で、踏ん切りがつかない方も多いでしょう。家を買うタイミングは早すぎても遅すぎても失敗につながるため、以下3パターンを先に知っておく必要があります。
- 住宅ローンの返済が家計を圧迫する
- 住まいが将来の暮らしに合わなくなる
- 住宅ローンの完済年齢が上がる
自分たちがどの失敗に近いかを知ると、避けるべき時期が見えてきます。
住宅ローンの返済が家計を圧迫する
収入が変わる前に借入額を決めると、住宅ローンの返済が家計を圧迫します。借入額は購入時の年収で決まる一方、返済は30年以上続くため、途中の収入減に弱いからです。
例えば、夫婦の合計年収で借入額を決めた直後に妻が育休に入ると、世帯収入が減っても返済額は同じです。教育費が増える時期と重なると、貯蓄を取り崩す生活になる恐れがあります。
国土交通省の調査では、住宅を取得した世帯の返済負担率は年収の16〜18%です。
上限いっぱいまで借りた世帯の数字ではなく、実際に返している世帯の平均と捉えると目安にしやすいです。買う時期を決めるときは、妻の収入をゼロにした世帯年収で返済負担率を計算し直し、16〜18%に収まるかを確認しましょう。
収まらない場合は、借入額を減らすか頭金が貯まる時期まで待つと、収入減の局面でも返済を続けられます。
住まいが将来の暮らしに合わなくなる
家族構成や勤務先が固まる前に買うと、間取りや立地が数年で暮らしに合わなくなります。家は賃貸と違い、合わなくなっても気軽に住み替えられないからです。
実際に、買ったあとに合わなくなりやすいのは以下の場面です。
- 2人目の出産で子ども部屋が足りない
- 転職で通勤時間が片道1時間を超える
- 親の介護で実家の近くに住む必要が出る
例えば、1LDKから2LDKに移った夫婦に2人目が生まれると、子ども部屋を分けられず、再び住み替えを考える状況になります。売却して買い直すには仲介手数料や登記費用がかかり、ローンの残り(残債)が売却額を上回ると、不足分を自己資金で用意しなければ売却できません。
不足分を用意できない場合は、金融機関の承諾を得て売る任意売却になり、家を手放したあとも残った債務の返済が続きます。勤務先や家族の人数が数年以内に変わる見込みがある方は、変化が落ち着いてからの購入が向いているでしょう。
住宅ローンの完済年齢が上がる
購入を先延ばしにすると、住宅ローンの完済年齢が上がり、定年後も返済が続く恐れがあります。住宅を取得した世帯の返済期間は30年前後が中心で、40歳で借りると完済は70歳前後になるからです。
国土交通省の調査による、住宅の種類別の返済期間は以下のとおりです。
| 住宅の種類 | 返済期間の平均 |
|---|---|
| 注文住宅(建築費) | 33.9年 |
| 分譲戸建住宅 | 30.9年 |
| 分譲マンション | 28.2年 |
| 中古戸建住宅 | 25.5年 |
| 中古マンション | 27.7年 |
具体的には、35歳で35年ローンを組むと完済は70歳で、65歳の定年後に5年分の返済が残ります。退職金で一括返済する計画は、老後資金を減らすため慎重に考える必要があります。
20代後半から30代前半の夫婦であれば余裕がある一方、準備に5年以上かける場合は完済年齢の確認が必要です。借入時の年齢に返済期間を足し、65歳を超える年数を数えておきましょう。
超える分は繰り上げ返済の資金を別に貯める計画にすると、定年後の負担を抑えられます。
家を買うのに向かないタイミング

今の状況で買ってよいのか、判断に迷う方もいるでしょう。家を買うタイミングとして避けたいのは、返済と住まいの前提が崩れやすい以下3つの時期です。
- 仕事の変化が見込まれるとき
- 貯蓄に余裕がないとき
- 将来の予定が読めないとき
当てはまる項目があれば、解消してから動くと失敗を減らせます。
仕事の変化が見込まれるとき
転職や独立、転勤の可能性がある時期は、家を買うタイミングとして向いていません。住宅ローンの審査は勤続年数と収入の安定を見るうえ、勤務地が変わると立地の前提も崩れるためです。
例えば、転職活動中に家を買うと、転職後の年収が下がった場合に返済負担率が上がります。転勤の辞令が出れば、買ったばかりの家に住めず、単身赴任か売却を迫られる状況になります。
ただし、転職先が決まって勤続1年を過ぎていれば、審査の面でも問題は少ないです。仕事の変化が見込まれる方は、新しい職場で収入が安定してから物件探しを始めると良いでしょう。
貯蓄に余裕がないとき
頭金と諸費用を払うと貯蓄がほぼゼロになる状態では、家を買う時期として早すぎます。購入後は引っ越し代や家具の購入、固定資産税など、ローン以外の支出が続くからです。
購入後も手元に残しておきたい資金は以下のとおりです。
- 生活費の6か月分の生活防衛資金
- 引っ越しと家具家電の購入費
- 固定資産税と火災保険料の初年度分
例えば、貯金400万円の夫婦が頭金に300万円を入れると、残りは100万円になります。出産や病気で収入が途切れたときに、半年分の生活費を確保できません。
ただし、頭金を減らして手元資金を残す選び方もあり、貯蓄が少ない方でも買えないわけではありません。貯蓄に不安がある方は、生活費の半年分を残せる時期まで準備を続けましょう。
将来の予定が読めないとき
子どもをもつか、親と同居するかが決まっていない時期は、家を買うタイミングとして不向きです。将来の予定が読めないまま買うと、間取りと立地のどちらもあとから合わなくなる恐れがあるためです。
具体的には、夫婦の実家がどちらも遠方で、将来どちらかの親と同居する可能性がある場合、エリアを決めきれません。子どもの人数が未定であれば、部屋数の判断もつきません。
ただし、すべてが決まるまで待つ必要はなく、5年以内に変わらない前提が2つ以上あれば検討を始められます。予定が読めない方は、夫婦で決まっている前提と決まっていない前提を書き出してみましょう。
書き出さずに買うと、決まっていない前提があとから覆り、住み替えの出費につながります。
家を買うタイミングを判断する方法

一般論はわかっても、自分たちの場合はいつなのかが決められない方は多いでしょう。家を買うタイミングを自分たちの数字で判断するには、以下4つの方法が役立ちます。
- 返済負担率で住宅ローンの上限を決める
- 家族構成が固まる時期を基準にする
- 今の家賃と購入後の支出を比べる
- ライフプランを作って買える時期を確認する
4つを組み合わせると、買う時期と予算の両方が決まります。
返済負担率で住宅ローンの上限を決める
家を買うタイミングは、返済負担率から逆算した借入額で判断すると失敗を避けやすいです。返済負担率とは年収に占める年間返済額の割合を指し、金融機関の審査でも使われます。
基準になる数字は以下のとおりです。
| 基準 | 返済負担率 |
|---|---|
| フラット35の上限(年収400万円未満) | 30%以下 |
| フラット35の上限(年収400万円以上) | 35%以下 |
| 住宅取得世帯の実態(国土交通省調査) | 16〜18% |
上限の35%まで借りると、年収500万円の世帯で年間175万円、月14万円超の返済になります。手取りで考えると半分近くが住居費に消えるため、教育費や貯蓄に回す余裕がなくなります。
実態の16〜18%に収めると、年収500万円であれば年間80〜90万円、月7万円前後が目安です。月の上限が出たら、金融機関のサイトにある返済シミュレーションで借入額に換算すると、買える物件の価格帯が決まります。
今の年収で目安の借入額に届かない方は、年収が上がる時期か頭金が貯まる時期まで待つ判断ができます。
無理なく返せる住宅ローンの額について詳しくは「住宅ローンを無理なく返せる額はいくら?決める基準とスムーズに返済する方法を解説」の記事で解説しています。年収から借入額の目安を出し、返済を続けるための方法までわかるようになっているので、ぜひご一読ください。

家族構成が固まる時期を基準にする
間取りと立地の失敗を避けるには、家族構成が固まる時期を家を買うタイミングの基準にする方法が有効です。子どもの人数と親との同居の有無が決まると、必要な部屋数と住むエリアを絞り込めるからです。
例えば、子どもは1人で両親との同居はしないと決めた夫婦であれば、2LDKで夫婦の通勤時間を優先した立地に候補を絞れます。決めるまでは賃貸で暮らし、決まった時点から物件探しを始めると、買い直しのリスクを下げられます。
ただし、家族構成は計画どおりに進むとは限りません。部屋を仕切れる間取りを選べば、人数が変わっても対応しやすくなります。
子どもの予定が未定の夫婦は、まず何人まで想定するかを話し合うところから始めてみましょう。
今の家賃と購入後の支出を比べる
今の家賃と購入後の支出を比べると、家計の面で買える時期かを判断できます。「家賃がもったいない」と感じて買う方は多いものの、購入後の支出はローン返済だけではないからです。
購入後にかかる主な支出は以下のとおりです。
- 住宅ローンの返済額
- 固定資産税と都市計画税
- 火災保険料と地震保険料
- 修繕費の積み立て
例えば、家賃8万円の夫婦が、月の返済額8万円の家を買うと、税金と保険、修繕積立で月2〜3万円ほどが上乗せされます。同じ8万円でも、購入後の住居費は10〜11万円に増える計算です。
上乗せ分を払っても貯蓄を続けられる家計であれば、買う時期として問題ありません。家賃と同額の返済で考えている方は、購入後の支出を月単位で書き出してから判断しましょう。
ライフプランを作って買える時期を確認する
家を買うタイミングを決める方法として、ライフプランの作成は確実性が高いです。ライフプランとは、家族の予定と収入・支出を年ごとに並べた表で、何年後にいくら残るかが見えます。
返済負担率や家賃との比較は現在の数字で判断する一方、ライフプランでは将来の収入減や教育費まで含めて検討できるからです。具体的には、夫婦と子どもの年齢を横軸に、結婚や出産、進学などの予定を書き込み、年ごとの収入と支出、貯蓄残高を並べます。
5年後に2人目の出産と車の買い替えが重なり貯蓄が減ると見えれば、購入は前倒しで頭金を貯めるか、支出が落ち着く時期まで待つ判断ができます。日本FP協会が公開しているキャッシュフロー表の見本を参考にすると、自分で作れるのが利点です。
ライフプランの考え方について詳しくは「ライフプランとは?設計するメリットと押さえるべきポイントを解説」の記事で解説しています。ライフプランを立てるメリットと、作るときに押さえるポイントがわかるようになっているので、ぜひご一読ください。

ただし、年金や教育費の見込み額を自分で調べる必要があり、作り始めて止まる方も多いです。作り方がわからない方は、FPの無料相談で作り方や自分たちの買い時を相談し、必要に応じてライフプランの作成を依頼する方法もあります。
まとめ:家を買うタイミングはライフプランで決めれば失敗を避けられる

家を買うタイミングは、年齢や周囲の動きではなく、ライフプランで決めると失敗を避けやすくなります。結婚や出産、入学などの節目は買い時の目安になる一方、収入の変化や家族構成が固まっていない時期に買うと、返済の圧迫や住まいのミスマッチにつながります。
まずは返済負担率と購入後の支出を自分たちの数字で確認し、家族の予定と家計の推移をライフプランに落とし込みましょう。自分たちで作るのが難しい方は、FPの無料相談で教育費や老後資金まで含めた買い時の考え方を相談できます。
いつ買うべきか迷っている方は、以下の無料相談から家計の見える化を始めるのがおすすめです。
